講師派遣のご案内

講師派遣についてのご案内

SDGsジャパンは、SDGs達成に向けた取り組みを行う市民社会組織を中心としたSDGs達成のためのネットワークです。「SDGsについて知りたい」というSDGsに関する勉強会から政策提言に関する現状分析、また企業・団体様による「SDGsを活用した事業形成・導入検討」のための市民社会組織からのアドバイス業務を実施しています。

これまでに、大学や高校での特別事業、企業が主催するシンポジウムやイベント、NPO/NGOが主催するワークショップやイベントなどで、講師やファシリテーター、ワークショップの実施を行っています

 

SDGs全般の理解促進、個別目標への統合的解決に向けた具体的なワークショップなど、開発・環境・ジェンダー・障害者・子ども・教育・地方の持続可能性など、多様に対応しています。

国内外での豊富な事例の紹介等、SDGsに関する相談対応も行っています。個別案件に応じて適切な講師やスタッフを派遣いたしますので、お気軽にお問い合わせください。

SDGsジャパン事務局(月・水・金10:00-18:00)

TEL:03-5357-1773

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ください

講師派遣の大まかな流れ

お申し込みから講演等までの流れ

  1. お申込書にご記入いただいた後、事務局にメール(haken@sdgs-japan.net)またはFAX(03-5357-1774)にてお送りください。

  2. 事務局より折り返しいただいたメールアドレスまたはお電話に返信いたします。

  3. 具体的な日程と講師が決まっている場合は、メールをいただいてから、実働5日以内に事務局から返信いたします。

  4. 講師は決まっているが、日程には幅がある場合には、メールをいただいてから、実働5日以内に事務局から返信をし、内容の確認をいたします。条件が合いましたら、講師と日程調整をいたします。日程が決定するまでに1週間から10日程度お時間をいただきます。

  5. 内容と日程は決まっているが、講師は決定していない場合、実働3日以内に事務局から返信をし、内容の確認をいたします。講師が決定するまでに1週間から10日程度お時間をいただきます。

  6. 講演実施予定時期から2か月前にはお問い合わせをいただけますとスムーズです。1か月を切っている場合は、ご希望に添えないこともございますのでご了承ください。

 

講演等が決定したら

  1. プロフィールや写真、講演時の資料の締切りについて、事務局にご連絡ください。

  2. 事前に講師との打ち合わせや顔合わせをご希望されます場合は、別途ご相談ください。

  3. SDGsジャパンのパンフレットや書籍の販売が可能かどうかについて、お伺いしますので、ご返答お願いします。

 

講演等が終了したら

  1. 請求書を送付いたします。

  2. 講演等の記録や、HPの掲載について講師の確認が必要な場合は、あらかじめご相談ください。
     

大橋 正明

共同代表理事

聖心女子大学/聖心女子大学グローバル共生研究所 教授/所長​

80年インド・デリーの国立「中央ヒンディー語学院」終了。80~87年シャプラニールのバングラデシュ駐在員と事務局長、90~93年国際赤十字・赤新月社連盟兼日本赤十字社バングラデシュ駐在員、93~14年恵泉女学園大学教員(現在は名誉教授)、14年から現職。主著に「SDGsを学ぶ」(共編著、法律文化社、2018)、『バングラデシュを知るための66章(第3版)』(共編著、明石書店、2017)、『非戦・対話・NGO』(共編著、新評論、2017)など。    

今田 克司

業務執行理事

​一般財団法人CSOネットワーク常務理事

1990年代、米国西海岸でNPO活動を始め、以来、米国での9年と南アフリカでの5年半を含め現在にいたるまで23年間、おもに市民社会強化の分野でNPOマネジメントの仕事にかかわっている。現在、一般財団法人CSOネットワーク代表理事、認定特定非営利活動法人日本NPOセンター常務理事、SDGs市民社会ネットワーク業務執行理事、CIVICUSシニアアドバイザー。

稲場雅紀

顧問

NPO法人アフリカ日本協議会国際保健部門ディレクター

RISTEX 持続可能な多世代共創のデザイン領域アドバイザー

90年代に横浜市の日雇労働者の街・寿町で保健・医療の活動に従事。その後、LGBTの人権やHIV/AIDSの活動を経て、2002年からNPO法人アフリカ日本協議会で感染症や国際保健に関する政策提言や連携・啓発などの取り組みを担う。2008年のG8洞爺湖サミットに向けて国際協力NGOをネットワーキングした経験を活かし、MDGsの推進のためのネットワーク「動く→動かす」を設立。SDGsの実施とともにネットワークを「SDGs市民社会ネットワーク」に改組し、17年より専務理事、18年に業務執行理事に。

三輪 敦子

共同代表理事

一般財団法人 アジア・太平洋人権情報センター(ヒューライツ大阪)所長

日本赤十字社外事部(現国際部)、国連女性開発基金(現UN Women)アジア太平洋地域バンコク事務所、(公財)世界人権問題研究センター等において、ジェンダー、開発、人道支援、人権分野の様々なプログラムの実施支援や調査・研究に携わってきた。2019 C20共同議長。

長島美紀

業務執行理事

​認定NPO法人Malaria No More Japan理事、合同会社ながしま笑会代表、政治学博士

大学で研究活動の傍らNGOに関わったのをきっかけに、これまでさまざまなNGOや財団の広報・キャンペーン業務を経験。08年より早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンターではコーディネーターとしてマラソン元日本代表の瀬古利彦氏のチャリティ駅伝大会の運営に10年以上にわたり従事。12年より理事を務める認定NPO法人Malaria No More Japanでは「ZEROマラリア2030キャンペーン」を運営してきた。

16年からは、歌手マドンナのパーソナルシェフを通算10年間務めたの西邨マユミの日本でのエージェントとして、食と健康と環境に配慮した活動を自身の会社でも展開。SDGs市民社会ネットワークでは、SDGsの広報・普及啓発活動等に携わる。

​大妻女子大学非常勤講師(担当科目「政治と現代社会」)、一般財団法人あしなが育英会評議員。

黒田 かをり

顧問

民間企業勤務後、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、アジア財団日本の勤務を経て2004年から一般財団法人CSOネットワーク事務局長・理事、ア ジア財団ジャパン・ディレクターを兼任。ISO26000(社会的責任)の策定 に参加。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の「持続可能性に 配慮した調達コード」WG委員、SDGs推進円卓会議構成員、ビジネスと 人権NAP(国別行動計画)市民社会プラットフォーム副代表幹事。16年設立の「SDGs市民社会ネットワーク」の代表理事を17年より19年7月末まで務めた。  

新田英理子

理事・事務局長​

高校卒業まで富山県高岡市で過ごし、大学時代は京都へ。東京の民間企業の社員教育部門に3年半勤務。退職後環境NPOなどでの嘱託スタッフやボランティアを経て98年4月より日本NPOセンターに勤務。2014年8月から2017年3月まで事務局長。2017年4月から2019年3月まで、一般社団法人SDGs市民社会ネットワークと日本NPOセンターを兼任。主にNPOに関する相談、研修、全国大会などの企画・運営とNPO法人制度に関するアドボカシー事業を行う。また、行政や企業のNPOとの連携・協働プログラムの相談や企画運営を行う。パートナーシップが最大限発揮されSDGsが達成されることを目指し、活動中。

他に、京都精華大学評議員、鳥取県協働提案・連携連携補助金審査・検証委員 等

星野智子

業務執行理事

(一社)環境パートナーシップ会議副代表理事

大学卒業後、環境団体に就職し、環境情報やイベント、市民活動サポートや青年の環境活動に関わり、安全な食の普及、全国ネットワークやボランティア活動のノウハウを構築。デンマークで福祉や環境のまちづくり、民主的な合意形成、国際協力、サステナビリティについて学ぶ。02年のヨハネスブルグ・サミット、「国連持続可能な開発のための教育(ESD)の10年」推進運動、2010年の生物多様性COP10の市民ネットワーク、リオ+20地球サミットNGO連絡会の立ち上げ・運営に参加。03年より地球環境パートナーシッププラザ(GEOC)の運営に関わる。現在(一社)環境パートナーシップ会議副代表理事としてSDGsの推進・普及や対話の場づくりなどパートナーシップ推進を行っている。他にNPO法人日本NPOセンター、(一社)海外環境協力センターの理事、持続可能なスポーツイベントを実現するNGO/NPOネットワーク(SUSPON)の副代表等を務めている。環境省SDGsステークホルダーズミーティング構成委員。

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